地球環境の保全が人類共通の大きな課題の一つであることを認識し、想像力、技術力及び感性に基づく企業活動を通して、先進性のある環境づくりに努力すると共に、循環型社会の実現に貢献します。

光ダクトとは、内側を反射面とした管(ダクト)を利用して自然光を建物内部に取り込み、室内照明として利用する建築構造で、光ダクトシステムとも呼ばれます。内側を反射面とした管そのものを指す場合もあります。管の一方の端から自然光を取り込み、内側で反射を繰り返すことで自然光を運び、管のもう一方の端から自然光を放射します。光ダクトを建物に設置することで、窓のない部屋や窓からはなれた自然光の届きにくい部屋奥へ自然光を運びます。光ダクトは自然光を利用して室内を明るくするエコロジーな照明ですので電気は使いません。また、電気で動かしたりする部品がなく、光ダクトの反射面は汚れない構造となっているため、メンテナンスフリーであるという特徴があります。オフィスビルや工場建屋の省エネ設備として利用されるほか、環境教育の一貫として学校へ設置されたり、商業施設の意匠として導入されています。最近では一般住宅への導入例も増えてきていて、暗いお部屋の明るさ改善方法として認知されてきています。

太陽光発電システムとは太陽から降り注いだ光エネルギーを太陽光パネルで吸収し、電気エネルギーへと変換して利用する仕組みの事です。一般住宅用に開発された小規模な太陽光パネルから事業者向けのメガソーラーまで、多岐に渡る製品がラインナップされています。太陽光発電システムは従来の原子力発電のように危険性が少なく、火力発電のように二酸化炭素の排出もありません。安全かつ地球温暖化を防ぐ、人にも地球にも優しい次世代エネルギーとして世界各国で注目を集めています。太陽が存在する限り半永久的に発電出来るので、持続可能なエネルギーである事も重要なポイントです。

地球温暖化の進展は急速であり、世界各地での異常気象や生態系への影響を与えています。全CO2発生量のうち建築分野の占める割合は約1/3にものぼり、わたしたちの温暖化防止に果たすべき使命は重大だと認識します。日本において2013年比、2030年に温室効果ガスの26%削減が地球温暖化対策の推進に関する法律に基づいて策定されており、国のエネルギー基本計画においても2020年までに国を含めた新築公共建築物などで、2030年までに建築物の平均で ZEB(ネット・ゼロエネルギービル) を実現することを目指しています。目前にせまった課題を確実にクリアーしていくために、これまで積極的に取り組んできたさまざまな環境技術を駆使し、お客さまの建物の環境資産価値を最大化していきます。

平成27年7月新たな法律として「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（建築物省エネ法）」が公布され、建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律の一部を改正する法律が、令和元年5月10日に国会において成立し、同年5月17日に公布されました。「パリ協定」（2016年11月発効）を踏まえた温室効果ガス排出量の削減目標の達成等に向け、住宅・建築物の省エネルギー対策の強化が喫緊の課題となっています。このため、住宅・建築物市場を取り巻く環境を踏まえ、住宅・建築物の規模・用途ごとの特性に応じた実効性の高い総合的な対策を講じることが必要とされています。オフィスビル等、マンション、戸建住宅等、省エネ基準に適合できるように、新築等の計画に対する監督体制を強化し、省エネ性能の向上を誘導します。